今回は、米国Boltive社が提供するAd Lightning（アド・ライトニング、ADL）について、Globalive株式会社 CEO梅野浩介と株式会社fluctメディアコンサルタントマネージャーの波多野亮介が代表して、その魅力を存分に語らせていただきます。
NHKニュースを発端に悪質広告に関心が高まる。ADLは悪質広告をブロックするソリューションとして開発されました。
2020年2月、NHKは「WEB特集 その広告 行き過ぎていませんか？ 」としてコンプレックス広告に関する記事を公開しました。これをきっかけに、2020年8月にYahoo社でコンプレックス広告の制限が開始されました。そして、2020年9月に気象庁ホームページで不適切な広告をブロックするようになりました。さらに、2020年10月に詐欺広告、サイトへの注意喚起をしました。
Twitter：NHKニュースによる投稿
悪質広告をブロック。媒体社、広告主のブランディングを守ります。
- Ad Lightningとはどんなサービスなのか。
Ad Lightningは、媒体社およびインターネットユーザーを “悪質広告”から保護するソリューションです。悪質広告をスキャンしブロックすることで、媒体社のサイトでコンプライアンスに準拠した、安全な広告クリエイティブが配信されるようにします。
- どんな特徴があるのか。
①スキャニング
サイト全体のトラフィック※3をスキャンし、どのような広告が配信されているかを確認します。スキャニングには、媒体社が指定した特定キーワードをクリエィティブから検出しブロックし、管理画面にてブロックされたクリエイティブ詳細の確認が可能なテキストスキャニングや純広やPMP用に入稿されたクリエイティブが入稿規定に準拠しているかを素早く確認できるビデオスキャニングなどがあります。
※3広告のクリックなどを経由してWebサイトに集まるユーザーの量、サーバーや回線に流れるデータの量
②ブロッキング
上記スキャン結果や、任意の条件を指定することで悪質な広告をブロックし、その際に機会損失を防ぐために再度別の広告を取得します。
- どんなベネフィットがあるのか。
悪質広告は年間40万ドル近くの広告収入の損失をもたらすと言われております。悪質広告は、ブランド毀損する恐れがあります。その結果、年間40万ドル（日本円換算約5,000万円）の損失をもたらすと言われております。ADLを導入することによって、ユーザー体験を守ることができ、その結果メディアのブランドイメージや品質を守ることが期待できます。
弊社媒体社様にもご利用いただいております。
弊社の媒体社がADLを導入しました。悪質広告をブロックするので、導入直後は一時的に収益が下がることもありました。しかし、悪質広告をブロックすることによって、ブランドイメージを保つことができ、その後収益を上げることができました。
◼️弊社シニアコンサルタント/波多野からのコメント
兼ねてから低品質の広告や昨今の詐欺広告の増加を受け、媒体の価値を守るためにアドベリツールの導入を検討されている媒体社様が増えてきているように感じます。解決したい内容は媒体社毎により異なりますので、各社の目的にあったサポートをfluctとしては心掛けてご提案させていただいております。
まとめ
今回は、米国発のAd Lightningについて、取り上げさせていただきました。ADLは、ユーザーを悪質広告から守るだけでなく、媒体社様のブランドイメージも守ることができます。ともすればユーザーに嫌悪感を抱かれることも少なくないデジタル広告ですが、ユーザーにとって好ましくない広告をブロックすることによって、広告のイメージもよくなると思います。結果、広告主様のブランドイメージ向上にもつなげていくことができると考えております。是非、一度ご検討してみてはいかがでしょうか。
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